大阪のリウマチ治療・人工股関節置換術は大阪リハビリテーション病院まで

大阪府のリハビリテーション施設は阪南市の大阪リハビリテーション病院

大阪リハビリテーション病院

施設基準に定める掲示事項

施設基準に定める掲示事項

医科点数

医科点数表第2表第10部手術の通則の5(歯科点数表第2章第9部手術の通則4を含む。)及び6に掲げる手術の件数
 
     
 ・     区分1に分類される手術手術の件数 
  頭蓋内腫瘤摘出術等0件 
  黄斑下手術等0件 
  鼓室形成手術等0件 
  肺悪性腫瘍手術等0件 
  経皮的カテーテル心筋焼灼術0件 
     
 ・     区分2に分類される手術手術の件数 
  靭帯断裂形成術等0件 
  水頭症手術等0件 
  鼻副鼻腔悪性腫瘍手術等0件 
  尿道形成手術等0件 
  角膜移植等0件 
  肝切除術等0件 
  子宮附属器悪性腫瘍手術等0件 
     
 ・     区分3に分類される手術手術の件数 
  上顎骨形成術等0件 
  上顎骨悪性腫瘍手術等0件 
  バセドウ甲状線全摘(亜全摘)術(両葉)0件 
  母指化手術等0件 
  内反足手術等0件 
  食道切除再建術等0件 
  同種死体腎移植術等0件 
     
 ・     その他の区分に分類される手術手術の件数 
 人工関節置換術101件 
 乳児外科施設基準対象手術0件 
 冠動脈、大動脈バイパス移植術(人工心肺を使用しないものを含む。)及び体外循環を要する手術0件 
 ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術0件 
 経皮的冠動脈形成術、経皮的冠動脈粥腫切除術及び経皮的冠動脈ステント留置術0件 

 

一般名処方加算

当院では、後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。
現在、一部の医薬品について十分な供給が難しい状況が続いています。
当院では、後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方(一般的な名称により処方箋を発行すること※)を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。
また、2024年10月の制度改正に伴い、患者さまの希望で先発品指定で処方した場合は、一部実費負担が発生する場合があります。
一般名処方について、ご不明な点などがありましたら当院職員までご相談ください。
ご理解の程よろしくお願いいたします。
※一般名処方とは
おくすりの「商品名」ではなく、「有効成分」を処方せんに記載することです。そうすることで供給不足のお薬であっても有効成分が同じ複数のお薬が選択でき、患者様に必要なお薬が提供しやすくなります。

 

後発医薬品使用体制加算

当院では、後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。
現在、一部の医薬品について十分な供給が難しい状況が続いています。
当院では、医薬品の供給不足等が発生した場合に、治療計画等の見直し等、適切な対応ができる体制を整備しております。
なお、状況によっては、患者さんへ投与する薬剤が変更となる可能性がございます。変更にあたって、ご不明な点やご心配などありましたら当院職員までご相談ください。
ご理解ご協力のほどよろしくお願いいたします。

 

情報通信機器を用いた診療について
(オンライン診療)

当院では、オンライン診療など情報通信機器を用いた診療をおこなっております。遠隔においても、診察から薬の処方まで一貫した診療を提供することが可能です。
ただし、初診においては、向精神薬など一部薬剤が投薬できない場合があります。また、患者さんの状況に応じて対面診療をお勧めする場合がありますので、ご了承ください。

※ オンライン診療を利用された場合、システム使用料として1回 1100円(税込み)の料金が別途必要となります。

 

長期収載品の処方等又は調剤に関する事項

後発医薬品(ジェネリック医薬品)がある薬で、先発医薬品の処方を希望される場合は、特別の料金(先発医薬品と後発医薬品の価格差の4分の1相当の料金)をお支払いいただきます。
※ 「特別の料金」は課税対象であるため、消費税分を加えてお支払いいただきます。
※ 先発医薬品を処方する医療上の必要があるとみとめられる場合は、特別の料金は要りません。
※ みなさまの保険料や税金でまかなわれている医療保険の負担を公平にし、将来にわたり国民皆保険を守っていくため、国は、価格の安い後発医薬品への置き換えを進めています。そのため、医療上の必要性がある場合等を除き、より価格の高い一部の先発品医薬品を希望される場合には、「特別の料金」として、ご負担をお願いすることになりました。
これにより医療機関の収入が増えるわけではなく、保険給付が減少することにより医療保険財政が改善されますので、ご理解とご協力をお願いいたします。